複利の力を使って安全かつ堅実に積立型運用をはじめる方法

2023/12/08

貯蓄より投資へと言われ、投資ブームになっている昨今、NISA(少額投資非課税精度)やiDeCo(個人型確定拠出型年金)などを検討したり、実際に始めたりしている方も多いのではないでしょうか。

いろいろな投資の選択肢がある中で、安全で堅実な運用とされているのが、複利による「積立型運用」です。今回は、一括投資と積立投資の違いについて解説するとともに、積立の効果を法則化した「126の法則」についても解説していきます。

一括投資と積立投資の違い

投資初心者のなかには、一括投資と積立投資の違いがよく分からない、という方もいらっしゃることでしょう。そこでまずは、両者の違いからご説明します。

一括投資

一括投資とは、その名の通り、一度にまとまった金額を投資することです。一括投資では、最初に購入した口数がそのまま維持されていきます。たとえば、100万円を一度に投資して、それを20年間運用するといった形を指します。

積立型投資

一方の積立投資は、少額でタイミングを分けながら投資していく手法です。たとえば、月1回10万円を20年にわたって積み立てていく、といった形を指します。

最初に投資する金額は一括投資に比べて少ないですが、複利(「元本＋利息」の額に対して毎月利息がついていくこと)を使いながら毎月コツコツ積み上げていくことで、一括投資よりも最終的な評価額が高くなる可能性があります。

資産が元本の2倍になるまでの年数や利率を求められる公式

上記のように理論で説明しても、イマイチ増え方がピンと来ない、という方には公式を使って計算するのもオススメです。

その公式とは、以下の２つです。

資産が元本の2倍になるまでの年数や利率を求めることができる「72の法則」

★一括投資の計算に使用

72÷利率＝元本が2倍になるまでに要する年数

慶応義塾大学理工学部で金融リテラシーの授業を担当する枇々木規雄教授が、積立の効果を可視化するために見出した「126の法則」

★積立投資の計算に使用

126÷利率＝積立元本が2倍になるまでに要する年数

たとえば、積立投資で利率が２％の場合、126÷２＝63ということで、元本を2倍にするためには63年を要することが分かります。

逆に、運用年数から利率を求めたい時は、たとえば運用年数を20年とすると、126÷20＝6.3となります。よって、元本を20年で2倍にしたいなら利率は6.3％以上のものを選ぶ必要があるということです。

「72の法則」「126の法則」の注意点

この公式の注意点としては、金融庁のホームページのシミュレーション結果と若干の誤差が出てくるところ。なぜなら、金融庁の積立資産運用シミュレーションでは、月末積み立てを基準にしていますが、126の法則は月初積み立てを前提としているためです。

また、これらの法則はリスク(値動き)が考慮されていません。投資には値動きがつきものです。たとえば、利率3％を想定して42年で元本が倍になる設計をしていたとしても、値動きが大きすぎると、予定通り元本が増えない可能性もあります。こうした可能性も踏まえて、うまく公式を活用していくのがカギとなります。

法則通りには行かない部分も多いため、分散投資によって値動きの幅を小さくするのも効果的です。

「126の法則」を使って資産を形成しよう

ご存じの方も多いと思いますが、2024年からNISA制度の恒久化、非課税投資枠の拡大などが開始される予定となっています。つまり、複利の力を使って長期運用するのであれば、若ければ若いほど有利！20代では老後までに40年以上の運用期間があるのも大きなメリットです。

たとえば、老後資金に3,000万円を貯めるとして「126の法則」を使って計算すると、平均3％の利回りであった場合、126÷３＝42年で達成できるため、積立元本1,500万円を42年で積立た場合、毎月3万円程度で済みます。

当然、40〜50代は若い世代に比べると運用期間は短くなってしまいますが、多めの額を積立に当てたり、積立投資枠を併用したりして、資産を殖やすことは十分可能です。運用できる期間が極端に短い場合や、リスク許容度が低い場合には、資産が1.5倍になる「76の法則」、1.25倍になる「43の法則」を活用するなど、状況に応じて変更するのもひとつの手。時間を味方につければ、少額でもまとまった資産が作れます。